自転車保険が”やばい”といわれているのはなぜ？

”自転車保険がやばい”と口コミや評判で言われている原因と真相について解説

自転車保険が「やばい」と言われることがあるについてネットの口コミや評判から真相を掘り下げてみました。自転車保険についての評価は人によって大きく異なり、その必要性や費用対効果について様々な視点があるようです。「やばい」という表現には良い意味と悪い意味の両方がありますが、自転車保険に関しても賛否両論が存在します。本記事では、自転車保険が「やばい」と言われる理由と真相について、様々な角度から検証していきます。

自転車保険の基本と現状

自転車保険とは、自転車事故によって生じる損害を補償するための保険です。主な補償内容としては、他人にケガをさせたり物を壊したりした場合の「個人賠償責任保険」と、自分自身がケガをした場合の「傷害保険」の2つが基本となっています。

現在の自転車保険の加入率については、ある調査によると約45％という結果が出ており、半数以上の人が未加入の状態であることがわかります。一方で、自転車保険への加入を義務付ける自治体は年々増加しており、2025年3月現在、32の都道府県で義務化されており、10の都道府県では努力義務とされています。

自転車事故のリスクと高額賠償事例

自転車事故の現状

警察庁「令和5年中の交通事故の発生状況」によると、2023年の自転車関連事故件数は72,339件とされています。10年前（2013年）の121,040件と比較すると減少していますが、自転車対歩行者の事故は減少せず、自転車単独での事故は近年増加傾向にあるとのことです。

高額賠償事例

自転車保険の必要性が強調される背景には、高額な賠償事例があります。代表的な例として、2013年に神戸地方裁判所で、自転車で走行中の小学5年生が歩行中の62歳女性と衝突し、女性が意識不明となった事故について、加害者側に約9,520万円の損害賠償を命じる判決が出されています。

「2013年に、自転車事故の裁判で、9,521万円の賠償命令が出ました。加害者は小学校5年生。マウンテンバイクで坂道を下るときに、スピードを出している状態で62歳の女性にぶつかり、相手が意識不明の寝たきり状態になってしまったのです。当時、賠償金は監督保護責任者である保護者が支払うという判決が出たため、大きなニュースになりましたが、ほかにも5,000万円や3,000万円といった非常に高額な賠償命令が出ています」

このような高額賠償事例が、自転車保険の必要性を強調する根拠として頻繁に引用されているようです。

自転車保険が”やばい”と言われる理由①：他の保険との重複

個人賠償責任保険との重複

自転車保険が「やばい」と言われる最大の理由の一つは、すでに加入している他の保険と補償内容が重複する可能性が高いことです。自転車保険の主な補償である「個人賠償責任保険」は、火災保険や自動車保険などの特約として既に付帯されていることが多いとされています。

「まずは、自分や家族が加入している保険の補償内容を見直してみましょう。そのうえで内容が重複しているのであれば、自転車保険を解約することで保険料を減らせます」

価格.comの掲示板では、「自転車保険のカバー範囲って、結局自転車事故でしか出ないのでコスパは悪いと考えます」という意見も見られます。

加入義務の実態

自転車保険の加入を義務付ける自治体が増えていますが、罰則規定がないため実効性に疑問が残るという指摘もあります。東洋経済の記事では「条例義務付けに慌てず、冷静に自己分析せよ」との見出しで、必ずしも焦って加入する必要はないという見解も示されています。

「自転車損害賠償責任保険等の加入義務とされているのは、事故の相手方のケガを補償する保険です。したがって、自転車保険といわれる保険でなくても「個人賠償責任保険」などで加入義務は果たせます」

自転車保険が”やばい”と言われる理由②：補償内容と制限

補償対象の限定

楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」の例では、ケガの補償は交通事故のみが対象となっているようです。

「楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」のデメリット①はケガの補償は交通事故のみが対象である点です。こちらはどの自転車保険でもこのような条件になっていることが多いので、楽天損保の自転車保険だけの話ではありませんが、交通事故以外のケガは補償対象外になるので注意です」

これは多くの自転車保険に共通する条件ですが、自転車の事故以外のケガは補償されないため、補償範囲が限定的だという批判もあるようです。

年齢制限

同じく楽天損保の自転車保険では、70歳以上は加入できないという制限があるとされています。

「楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」のデメリット4つ目は、70歳以上が加入できない点です」

高齢者は自転車事故のリスクが高いにもかかわらず、加入できない場合があるという点が問題視されることもあるようです。

補償金額の制限

自転車保険によっては、個人賠償責任保険の限度額が1億円や3億円と設定されていることがあります。過去の高額賠償事例を考えると、1億円程度の補償で十分かどうか不安を感じる声もあるようです。

「個人賠償責任保険が3億円と超高額！」「家族補償プランなら一家全員が保険対象」「死亡保障と入院保障がついている」「保険料はやや高め」

自転車保険が”やばい”と言われる理由③：未加入時のリスク

高額賠償への対応

自転車事故で加害者となり、保険未加入だった場合、賠償金は加害者本人（または保護者）が負担しなければなりません。

「自転車事故の加害者が保険に加入していなかった場合、賠償金は加害者本人が負担しなければなりません。自転車事故の加害者側になると、事故による被害が大きかった場合には支払いきれないほど多額の賠償金を請求される可能性があります」

前述の9,521万円のような高額な賠償を自己資金で支払うのは困難なケースが多いと考えられます。

示談交渉の困難さ

保険未加入の場合、当事者同士で直接示談交渉をする必要があります。このため、感情的になったり自己防衛的になったりして、交渉が困難になる可能性があるとされています。

「当事者同士で直接話をすることで、感情的になったり自己防衛的になったりして、示談交渉が困難になる可能性があります」

後遺障害の判断

自転車事故の場合、後遺障害の損害賠償を算定する公的な機関がないため、判断が難しくなるとされています。

「自転車事故の場合、後遺障害の損害賠償を算定する機関がありません。そのため、損害賠償算定が難しくなります」

自動車事故の場合は自賠責保険会社を通じて調査事務所が判定するシステムがありますが、自転車事故にはそのような制度がないようです。

自転車保険の種類と評判

全日本交通安全協会の自転車保険

全日本交通安全協会の自転車保険は、国の非営利団体が運営しているため、他の自転車保険に比べて保険料の安さが特徴とされています。

「国の非営利団体が制度を運営しているため、他の自転車保険に比べて保険料の安さは圧倒的！専門家から見てもNo.1の評価となった」

個人賠償責任を1億円とし、家族全員をカバーする補償内容で、示談交渉サービスもついているようです。

三井住友海上の自転車保険

三井住友海上の自転車保険は、個人賠償責任補償が3億円と高額であることが特徴です。

「「個人賠償責任補償が3億円」という高額補償は三井住友海上ならでは。自転車による高額賠償事故が相次いでいる昨今のことを考えると、 __3億円は万全な補償__と言え、この点が専門家から高く評価された」

死亡保障や入院補償もついており、家族全員をカバーするプランもあるようですが、保険料はやや高めとされています。

auの自転車保険

auの自転車保険は、自転車事故の場合に補償金額が2倍になったり、自転車無料搬送のロードサービスがついたりするなど、特徴的なサービスを提供しているようです。

「オリコンによる自転車保険顧客満足度では第3位を獲得した。保険料は少し高めだが、通勤や通学、レジャーなど普段からたくさん自転車に乗る方に手厚い補償内容になっている」

楽天損保の自転車保険

楽天損保の自転車保険「サイクルアシスト」は、楽天会員であれば楽天ポイントが貯まるというメリットがあるようです。

「こちらのサイクルアシストは保険料の1％分の楽天ポイントが進呈されます」

ただし、前述のように70歳以上は加入できないなどの制限もあります。

東京海上日動の自転車保険

東京海上日動の自転車保険は、大手保険会社の信頼性や24時間の電話受付などが評価されています。

「大手保険会社で信頼性があった。24時間の電話受付で安心感があった」

一方で、「保険料が少し割高」「手続きの提出物が多かった」といった声もあるようです。

自転車保険に加入している人の評価

楽天市場で販売されている自転車保険の口コミを見ると、以下のような評価が見られます。

「プランもいろいろ豊富で、自分に合ったプランを選択できました」

「金額も手頃で手続きもサクサクっとでき、更新も自動なのが良い。まだ実際に使ったことがないので、もしもの時に難なくできるか不安があるので星は減らしました」

「自転車購入を機に保険を探していたところ、お手頃なこちらの節約コース保険を見つけ申し込みました。使わないに越したことはないですが安心が買えました」

「今までは自転車に乗らない生活をしていましたが、仕事が電車通勤に変わり駅まで自転車で行くことになったので、自転車保険を探したところ、こちらの保険に出会いました。他の保険と見比べましたが、保険料が一番安いわりに賠償が1億円ついてる事に引かれ契約します」

これらの口コミから、保険料の安さや手続きの簡便さなどを評価する声が多いことがわかります。

自転車保険が必要かどうかの判断ポイント

既存の保険の確認

自転車保険が必要かどうかを判断する第一のポイントは、既存の保険で個人賠償責任がカバーされているかどうかを確認することです。

「火災保険や自動車保険などの特約として付帯されている場合があり、クレジットカードの付帯保険にも含まれていることがあるようです」

個人賠償責任保険が既にカバーされている場合、自転車保険に新たに加入する必要性は低いかもしれません。

自転車の使用頻度と環境

自転車の使用頻度が高い場合、特に通勤や通学で毎日使用する場合は、事故のリスクも高まります。また、交通量の多い地域や坂道の多い地域など、環境によってもリスクは変わってきます。

「通勤や通学、レジャーなど普段からたくさん自転車に乗る方に手厚い補償内容になっている」

家族構成

子どもや高齢者が自転車を利用する家庭では、事故のリスクが高まる可能性があります。特に、中高生は自転車事故の第1当事者（過失が重い者）になる比率が高いとされています。

「国土交通省の「自転車事故の損害賠償に係る現状について」の資料によると、自転車事故の第1当事者（過失の割合が重い者）の比率は、16～19歳が最も多く、19歳以下が約38％を占めているのがわかります」

家族全員をカバーする保険プランを検討することも一つの選択肢です。

居住地の条例

自分が住んでいる自治体が自転車保険加入を義務化しているかどうかも重要なポイントです。ただし、義務化されていても罰則がないケースがほとんどなので、実質的には個人の判断に委ねられているようです。

「注意しなければならないのは、自分が住んでいる地域では「努力義務」だったとしても、「加入義務」のある地域を自転車で通行する場合にはその義務が適用されるということです」

自転車保険の真相：まとめ

自転車保険が「やばい」と言われる理由をまとめると、以下のようなポイントが挙げられます。

1. 既存の保険（火災保険、自動車保険、クレジットカードの付帯保険など）と補償内容が重複している可能性があり、無駄な支出になるケースがある
2. 高額賠償事例を前面に出して必要性が強調されているが、実際の事故発生率や高額賠償になる確率との兼ね合いを考慮する必要がある
3. 補償内容や条件に様々な制限（交通事故のみが対象、年齢制限など）があり、期待通りの保障が得られない可能性がある
4. 未加入時のリスク（高額賠償、示談交渉の困難さなど）は確かに存在するが、そのリスクに対する保険料のバランスをどう考えるかは個人の判断による

結論としては、自転車保険の必要性は個人の状況によって大きく異なると言えるでしょう。すでに他の保険で個人賠償責任がカバーされている場合は新たに加入する必要性は低いかもしれませんが、そうでない場合や自転車の使用頻度が高い場合は加入を検討する価値があるようです。

最も重要なのは、自分や家族の状況に合わせて、必要な保障を過不足なく確保することではないでしょうか。「やばい」と一概に言われる自転車保険ですが、その真相は個々の状況によって評価が分かれるものであり、冷静な判断が求められるようです。

自転車保険選びのポイント

もし自転車保険への加入を検討する場合は、以下のポイントに注意することが重要です。

1. 個人賠償責任保険の補償額（1億円以上が望ましい）
2. 示談交渉サービスの有無
3. 家族全員が補償対象になるかどうか
4. 保険料と補償内容のバランス
5. 契約の更新方法や解約条件

自転車は免許不要で誰でも簡単に利用できる乗り物ですが、交通事故のリスクも確かに存在します。「やばい」と言われる自転車保険ですが、自分自身の状況をよく分析し、必要に応じて適切な保険を選ぶことが大切なのではないでしょうか。