不動産投資は”やめとけ”といわれているのはなぜ？

”不動産投資はヤバイのでやめたほうがいい”と口コミや評判で言われている原因について掘り下げて解説します

不動産投資は本当に”やばい”のか、デメリットとメリットから真相に迫る

不動産投資についてネットの口コミや評判から真相を掘り下げてみました。「不動産投資はやめとけ」という声がネット上で多く見られますが、その理由は何なのでしょうか。また、それは本当に正しい助言なのか、それとも誤解に基づくものなのか、様々な角度から検証していきます。

不動産投資が「やめとけ」と言われる背景

不動産投資とは、マンションやアパートなどの不動産を購入し、それを他人に貸し出すことで家賃収入を得る投資方法です。長期的な資産形成や老後の年金代わりとして注目されていますが、ネット上では「やめとけ」という声が少なくありません。

特に2chやSNSなどでは、「不動産投資はやめとけ」「不動産投資は危ない」という口コミが散見されます。これらの意見は実際の経験者からのものもあれば、伝聞に基づくものもあるようです。なぜこのような評判が広まっているのか、詳しく見ていきましょう。

「やめとけ」と言われる具体的な5つの理由

1. リスクやトラブルが多い

不動産投資には様々なリスクが付きまとうと言われています。代表的なものとして、以下の5つが挙げられます。

• 空室リスク：入居者が見つからず家賃収入が得られない
• 滞納リスク：入居者が家賃を滞納する
• 災害リスク：地震や水害などで物件が損傷する
• 老朽化リスク：経年劣化により修繕費用が発生する
• 金利上昇リスク：変動金利の場合、返済額が増える

これらのリスクは投資を始める前に想定できるものですが、実際に直面すると対応が難しく、「やめとけ」という評価につながるようです。

2. 経年劣化により価値が下がる

不動産は経年劣化により価値が下がり、それに伴って家賃収入も減少する傾向があります。その価値を維持するためには定期的な修繕が必要で、大規模修繕の場合は平均100〜125万円ほどの費用がかかると言われています。

例えば、屋根・屋上は10年周期で約35万円、外壁は10年周期で約196万円、給湯・風呂釜は10年周期で約48万円の修繕費用が発生するとのデータもあります。これらの費用が予想以上にかさむと、「不動産投資はやめたほうがいい」という声につながるようです。

3. 「他人に貸し出す」ことによって起こる弊害

自己所有の物件を他人に貸し出すことで、様々な問題が生じる可能性があります。具体的には：

• 家賃の滞納・延滞
• 夜逃げ
• 物件破損
• 火事
• 近隣からの苦情
• 部屋での自殺・犯罪行為

これらの問題は、物件のオーナーとして対応せざるを得ないことが多く、精神的・金銭的な負担となります。特に「あのアパートで自殺者が出た」などの噂が広まると、その後の入居者獲得が難しくなるという欠点があります。

4. 想定より儲からない

不動産投資は物件の維持にかかる費用が多く、当初の想定より収益が少なくなることがあります。具体的な費用としては：

• 修繕費
• 管理費
• 広告費
• 固定資産税
• ローン返済代金

などが挙げられます。特に「全額融資プラン」や「フルローン」を利用した場合、家賃収入のほとんどがローン返済に消えてしまう可能性もあるようです。

5. 日本の人口減少問題

「日本の人口は減少しているから、不動産投資はやめとけ」と言われることがあります。確かに人口減少による空き家は社会問題となっており、野村総合研究所によると「2033年には日本の空き家率は30％を超える」と予想されているとのことです。

このような状況下では、将来的に賃借人が見つからなくなるリスクが高まると考えられています。しかし一方で、単身者の数は増加しており、特にワンルームマンションの需要は増加しているという指摘もあります。

「やばい」不動産会社の存在

不動産投資がリスクと見なされる理由の一つに、「やばい」と呼ばれる不動産会社の存在があります。そのような会社には以下のような特徴があるようです。

• 実際は取り扱っていない物件を広告に載せている
• 事務所が存在しない・雑居ビルの中にある
• 物件のメリットのみ説明してデメリットに触れない
• 初回相談で話が進んでいないなかで自社の販売物件を強引に提案する
• 現地調査が難しい物件のみ提案する
• 提案する物件の種類に偏りがある
• 「節税できること」をあからさまに押してくる
• 早期の手付金の支払いを強要してくる
• 賃貸管理など購入後の相談ができない

これらの特徴を持つ会社と取引すると、不動産投資で損失を被るリスクが高まると言われています。

不動産投資の失敗事例

サブリース詐欺の被害

「サブリースだから安心」という謳い文句を信じこんでしまい失敗したケースがあります。ある業者がシェアハウスを投資家に販売し、そのシェアハウスをサブリースで賃貸するというビジネスモデルを展開していました。しかし実際には業者のサブリースは赤字となっており、最終的には投資家への賃料支払いがストップし、業者も倒産してしまったとのことです。

仲介業者に「カモられた」事例

2chなどのSNSでは「仲介業者にカモられた」という声も見られます。具体的には：

• 高額なマンションを無理なローンで購入させられた
• 大規模修繕が必要な築古物件を購入させられた
• 家賃保証が相場よりも少ない

といった事例が報告されているようです。

一方で良い評判も存在する

不動産投資に関しては否定的な意見だけでなく、肯定的な評価も多く存在します。「やめとけ」という声の背景には誤解があるケースも少なくないようです。

安定した収入源としての評価

不動産投資は、適切に運用すれば長期間安定した収入が得られる投資方法と評価されています。マンションやアパートなどの不動産から得られる家賃収入は、空室や家賃滞納が発生しない限り継続的に入ってくるため、「手間がかからない点も魅力」とされているのです。

レバレッジ効果による資産形成

不動産投資の大きな利点として、レバレッジ効果による効率的な資産形成が挙げられます。株式や外貨などの金融商品と異なり、不動産投資では「不動産投資ローン」を利用できるため、自己資金が少なくても投資を始められるというメリットがあります。

節税効果が期待できる

不動産投資は適切に運用すれば節税効果が期待できると言われています。確定申告により不動産収入を会社員の給与収入などと損益通算できるため、不動産の収支がマイナスであれば給与収入で払い過ぎた所得税が戻ってくるケースがあります。また、課税所得が減ることで翌年度の住民税も安くなる可能性があるとのことです。

相続対策としての有効性

不動産は相続税の節税効果が期待できる資産とされています。現金をそのまま相続すると評価額に対して相続税が課されますが、現金を不動産に変えて相続した場合、「相続税評価額が現金の6～7割程度に目減り」するため、相続税対策として効果的と言われています。

保険・年金代わりになる可能性

投資物件をローンで購入する場合、「団体信用生命保険（団信）」に加入するのが一般的です。団信はローン契約者に万が一のことがあった場合にローンの残債がゼロになるという生命保険商品で、遺族には無借金の不動産と月々の家賃収入が残ります。このため、不動産投資は保険代わりにもなると評価されています。

また、不動産投資から得られる家賃収入は、老後の年金代わりとしても期待されているようです。

誤解されがちな点：不動産投資は「やばくない」ケース

「不動産投資はやばい」というイメージがありますが、実はそれは誤解に基づく場合もあります。以下のような点から、不動産投資は必ずしも「やばくない」と言えるでしょう。

1. 適切な物件選びとリスク管理

不動産投資のリスクは、適切な物件選びとリスク管理によって大幅に軽減できます。例えば、空室リスクを抑えるための「家賃保証制度」や「サブリース契約」などの制度を活用することで、安定した収入を確保することが可能です。

2. ワンルームマンションの需要増加

日本全体の人口は減少していますが、単身者の数は増加しており、ワンルームマンションの需要は増加していると言われています。また、東京都などの都市部への人口集中により、これらの地域のマンション価格は上昇傾向にあり、適切なエリア選定をすれば将来的にも需要が見込めるようです。

3. 多様な投資手法の存在

近年では、少額から始められる不動産クラウドファンディングなど、従来の不動産投資より手軽に始められる投資手法も登場しています。これにより、「不動産はお金持ちがする投資」「ハードルが高い投資方法」というイメージは必ずしも当てはまらなくなっているようです。

信頼できる不動産投資会社の例

不動産投資を成功させるためには、信頼できる不動産投資会社を選ぶことが重要です。以下に、良い評判を持つ会社の例をいくつか紹介します。

ランドネット

ランドネットは、不動産投資・中古マンションの売買・賃貸管理・リフォームやリノベーションなど幅広く事業を展開している会社です。特に、「売買・賃貸管理・リフォームなどワンストップで不動産投資に対応できる」「賃貸管理件数が伸びている」といった強みがあると言われています。

利用者からは「資金確保のアドバイスをもらえてよかった」「多様な選択肢があることの説明が丁寧だった」などの良い評判が見られます。一方で「営業電話が多すぎて困る」という声もあるようです。

JPリターンズ（J.P.RETURNS株式会社）

JPリターンズは、投資用・実住用マンションの販売をはじめ、仲介や管理、事業用土地の売買など幅広く行っている不動産会社です。「駅近×都心」にこだわり、東京都の港区・中央区・千代田区のような人気エリアの物件を主に取り扱っているとのことです。

利用者からは「担当の方の提案の品質が非常に良かった」「物件を売ることだけを考えている業者とは比べものにならない信頼感を持てた」といった評価がある一方、「高圧的に物件購入を勧められた」「不要と言っているのに何度も連絡が来る」などの不満の声も見られるようです。

みんなで大家さん

みんなで大家さんは、1口100万円から不動産投資に参加できるという特徴を持つ会社です。投資家から事業参加を募り、不動産運用で得られる賃貸利益を配当金として定期的に支払うスキームを展開しているとのことです。

良い評判としては「安心できる不動産小口投資会社」「対応が親切丁寧」「適切に情報開示されている」などが挙げられています。一方で、同社の不動産投資は危ないとの声や、投資して失敗したと後悔する声も見られるようです。

不動産投資が「おすすめ」できる人の特徴

不動産投資はすべての人に向いているわけではありませんが、以下のような特徴を持つ人には「おすすめ」できると言われています。

1. 長期的な視点で資産形成を考えている人

不動産投資は短期的な利益を目指すものではなく、長期間にわたって安定した収入を得ることを目的としています。そのため、長期的な視点で資産形成を考えている人に適していると言えるでしょう。

2. リスクを理解し、適切に管理できる人

不動産投資には様々なリスクが存在しますが、それらを理解し、適切に管理できる人であれば、そのリスクを最小限に抑えることが可能です。リスク管理の方法を学び、実践する意欲のある人には不動産投資が向いていると言えるかもしれません。

3. 節税効果を活用したい会社員

不動産投資は節税効果が期待できるため、一定以上の所得がある会社員にとっては税金対策として有効な手段となる可能性があります。特に、減価償却や管理費用、ローンの利息部分など経費にできる費用が多いため、節税しやすい投資と言われています。

4. 相続対策を考えている人

現金資産が豊富な方にとって、不動産は相続税対策として効果的な選択肢となり得ます。現金を不動産に変えることで相続税評価額が下がり、全体の相続税を安く抑えられる可能性があるためです。

利点と欠点を理解した上での選択が重要

不動産投資には確かに欠点やリスクが存在しますが、それらを十分に理解し、適切に対策を講じることで、長期的な資産形成手段として有効に活用できる可能性があります。

「やめとけ」という声の背景には実際の失敗体験もあれば誤解に基づくものもあり、一概に「不動産投資は悪い」と断言することはできません。大切なのは、自分自身のライフプランや資金状況、リスク許容度などを考慮した上で、慎重に判断することでしょう。

信頼できる不動産投資会社を選び、専門家のアドバイスを受けながら進めることで、「不動産投資はやめとけ」という評判を覆し、成功への道を歩むことができるかもしれません。

まとめ：不動産投資の真相とは

不動産投資が「やめとけ」と言われる背景には、確かにリスクやデメリットが存在します。空室リスク、修繕費用の負担、人口減少問題、悪質な不動産会社の存在など、決して無視できない課題があることは事実です。

しかし一方で、適切に運用すれば長期間安定した収入源となる可能性や、レバレッジ効果による効率的な資産形成、節税効果、相続対策などの利点も見逃せません。

不動産投資の真相は、「リスクと利益のバランス」にあると言えるでしょう。投資にはリスクがつきものであり、それを理解した上で、自分に合った投資戦略を立てることが重要です。

ネット上の「やめとけ」という声に惑わされるのではなく、信頼できる情報源から正確な知識を得て、自分自身の判断で投資を行うことが、不動産投資成功への鍵となるのではないでしょうか。

最終的に、不動産投資は決して「やばい」投資ではなく、適切な知識と準備があれば「おすすめ」できる資産形成手段の一つと言えるでしょう。それぞれの投資家が自身の状況に合わせて、慎重かつ戦略的に取り組むことが大切です。