太洋基礎工業株式会社（1758）の業績が好調な理由と将来の展望～日本株個別銘柄についてのザックリ解説
ライター：関野 良和太洋基礎工業株式会社の業績好調要因に関する詳細分析
2025年3月の決算発表によると、太洋基礎工業株式会社の今期見通しは大幅な増益が予想されています。建設業界において独自のポジションを確立している同社の業績好調の背景には、複数の要因が絡み合っているようです。本稿では、同社の事業構造から最新の決算内容、そして将来展望まで幅広く分析し、業績好調の理由について詳しく解説していきます。
太洋基礎工業の事業概要と最新業績
太洋基礎工業株式会社は、愛知県名古屋市中川区に本社を置く建設会社です。1958年に豊住満氏が有限会社豊住組を創業したことに始まり、1967年に太洋基礎工業株式会社に改組されたとされています。現在は東京証券取引所スタンダード市場に上場しており、特殊土木工事や住宅地盤改良工事を主力とする都市土木分野を得意としているようです。
同社の2025年1月期の経営成績は、売上高が134億8,200万円（前年同期比7.5％減）、営業利益が1億7,000万円（同24.5％減）、経常利益が2億4,400万円（同22.1％減）となり、全体としては減収減益となっています。しかし、当期純利益については2億2,900万円（同8.3％増）と増加に転じているようです。
注目すべきは、2026年1月期（次期）の業績予想です。売上高は140億円（前期比3.8％増）、営業利益は5億6,000万円（前期比3.3倍）、経常利益は6億3,500万円（前期比2.6倍）、当期純利益は4億2,500万円（前期比85.6％増）と大幅な増益が見込まれています。これは同社の業績が急速に回復・拡大していることを示唆していると考えられます。
業績の転換点となった直近四半期の黒字化
2025年1月期通期では減収減益となったものの、直近3ヵ月（2024年11月～2025年1月）の業績を見ると、急激な改善が確認できます。売上高は37億9,400万円（前年同期比31.5％増）、営業利益は1億5,800万円（前年同期は2億400万円の赤字から黒字転換）、経常利益は1億7,400万円（前年同期は1億7,600万円の赤字から黒字転換）となっています。
特に注目すべきは売上営業損益率で、前年同期の-7.1％から4.2％へと急改善していることです。この数値は事業の収益性が大幅に向上していることを示しており、同社の構造改革や収益力強化策が実を結び始めていると推測されます。
セグメント別の業績動向
太洋基礎工業の事業は、特殊土木工事等事業、住宅関連工事事業、環境関連工事事業、建築事業、機械製造販売等事業、再生可能エネルギー等事業の6つのセグメントで構成されています。
2025年1月期のセグメント別動向を見ると、特徴的な点がいくつか浮かび上がってきます。特殊土木工事等事業の売上高が前期比24.2％減少した一方、環境関連工事事業は43.2％増加しているようです。これは事業構造に大きな変化が生じていることを示唆しています。
環境関連工事事業については、「太陽光発電設備築造工事の新規受注に堅実に注力してまいりました」という記述があり、再生可能エネルギー分野への積極的な展開が業績を押し上げる要因になっていると考えられます。日本におけるエネルギー政策の転換や脱炭素への取り組みが加速する中、この分野での事業拡大は今後も成長が期待できるものと思われます。
業績好調の背景となる要因分析
太洋基礎工業の業績が好調へと転じている理由について、いくつかの要因が考えられます。以下では、主な要因について詳しく分析していきます。
1. 環境関連工事事業の急成長
前述のとおり、環境関連工事事業は前期比43.2％増と大幅な成長を遂げています。特に太陽光発電設備築造工事の新規受注に注力した結果、このセグメントが全社の業績を牽引していると考えられます。
再生可能エネルギー市場は、日本政府の2050年カーボンニュートラル宣言以降、さらなる成長が期待されています。太陽光発電市場においては、従来の大規模メガソーラーから中小規模の産業用・業務用太陽光発電への需要シフトが起きており、太洋基礎工業はこの市場動向を的確に捉えていると推測されます。
2. 収益構造の改善
直近四半期における売上営業損益率の大幅改善（-7.1％→4.2％）は、同社の収益構造が根本的に改善されていることを示しています。これには、不採算工事の見直しや施工効率の向上、外注依存度の適正化などが貢献していると考えられます。
2024年12月には、「特殊土木工事等事業において、都市再開発事業の計画の見直しや着工の遅れから受注および売上に影響を受けたこと、硬質地盤による難解な施工条件から工期延長や機械の」という理由で業績を下方修正していましたが、その後の対策が奏功して収益性が向上したと推測されます。
3. 建設業界の環境変化への適応
建設業界全体では、人手不足や資材価格の高騰などの課題に直面していますが、太洋基礎工業は特殊土木工事や地盤改良工事などの専門性の高い分野に強みを持っています。これらの技術的優位性が、厳しい環境下においても競争力の源泉となっていると考えられます。
また、検索結果によれば、「特殊土木工事等事業は、都市再開発工事にて地中障害物の影響等により大幅な工期延長により工事損失を計上したこと、前事業年度受注した都市再開発の大型工事に複数の技術職員・建設設備・資材を配置したこと受注を差し控えなければならない状況となった」とありますが、これらの課題に対処し、効率的な資源配分を実現した結果、業績が回復に向かっていると推測されます。
4. 適切な財務戦略
太洋基礎工業は健全な財務体質を維持しています。2025年1月期末の総資産は115億3,000万円（前期比0.9％減）、純資産は88億4,200万円（前期比1.5％増）、自己資本比率は76.7％（前期比1.8ポイント上昇）となっています。
高い自己資本比率は、経済環境の変化や事業リスクに対する耐性を高め、積極的な投資や事業展開を可能にする基盤となっていると考えられます。また、財務の安定性が取引先や金融機関からの信頼獲得にもつながり、有利な条件での資金調達や大型案件の受注に貢献していると推測されます。
直近の経営戦略と今後の展望
太洋基礎工業は、2025年2月から2028年1月までの中期経営計画を策定しているようです。この計画の詳細は検索結果からは明らかではありませんが、環境関連事業の強化や特殊土木工事等事業の収益性改善などが主要な戦略として含まれていると推測されます。
また、検索結果によれば、今期（2026年1月期）の年間配当は前期比5円増の55円に増配する方針とされています。これは株主還元の強化と共に、将来の収益拡大に対する経営陣の自信を示すものと解釈できるでしょう。
さらに、「役員退職慰労金制度の廃止及び譲渡制限付株式報酬制度の導入に関するお知らせ」という開示情報があり、コーポレートガバナンスの強化やインセンティブ構造の改革にも取り組んでいることがうかがえます。これらの取り組みは、中長期的な企業価値向上につながる可能性があります。
業界環境と太洋基礎工業の位置づけ
建設業界は、人口減少や高齢化による労働力不足、原材料価格の高騰、デジタル化の遅れなど、さまざまな課題に直面しています。しかし、インフラ更新需要や防災・減災工事、再生可能エネルギー関連工事など、特定分野では堅調な需要が見込まれています。
太洋基礎工業は、従業員数216名の中堅企業ながら、特殊土木工事や地盤改良工事などの専門分野での技術力を強みとしています。特に都市部での下水道、電力線の工事を主力とし、地盤改良も手がけているという特色が、同社の競争優位性の源泉となっていると考えられます。
また、環境関連工事事業の拡大により、成長市場での事業展開を進めていることも、将来性を高める要素となっているようです。再生可能エネルギー市場は今後も拡大が予想されるため、この分野での実績蓄積は中長期的な成長につながる可能性があります。
財務指標から見る企業価値
太洋基礎工業の企業価値を財務指標から分析してみましょう。検索結果によれば、同社のザイマニスコア（財務分析の総合評価）は74/100点で「A」評価とされています。特に安全性評価（18/20点）と効率性評価（17/20点）が高いことが特徴です。
具体的な指標を見ると、流動比率は288.7％（業種中央値201.1％）、自己資本比率は70.8％（業種中央値55.5％）と、いずれも業界平均を上回る健全な財務状態を維持しています。一方、収益性指標では、売上高事業利益率は6.5％（業種中央値5.4％）とやや良好ですが、CFマージンは1.3％（業種中央値4.0％）と課題があるようです。
株価指標では、PBR（株価純資産倍率）が0.5倍（業種中央値0.7倍）と低い水準にあり、株式市場では実際の企業価値より割安に評価されている可能性があります。今期の業績予想が実現すれば、PERは8.7倍となり、これも割安感のある水準と言えるでしょう。
業績好調を支える組織体制と人材
太洋基礎工業の平均年齢は45.3歳、平均年収は5,927,000円とされています。建設業界の平均と比較して特筆すべき差はないようですが、専門技術を持つ人材の確保・育成が同社の競争力を支える重要な要素となっていると考えられます。
検索結果の「会社情報」によれば、同社は国土交通大臣許可（特-3）第5312号、国土交通大臣許可（般-3）第5312号の建設業許可を持っており、全国での事業展開が可能な体制を整えていることがわかります。このような許認可や資格は、特殊土木工事等の専門分野での事業展開において重要な参入障壁となっており、同社の競争優位性を高めていると推測されます。
また、2024年の適時開示情報には「指名・報酬委員会の設置に関するお知らせ」があり、ガバナンス体制の強化にも取り組んでいることがうかがえます。こうした組織改革も、持続的な成長を支える基盤となるでしょう。
今後の課題と成長戦略
太洋基礎工業が今後も業績好調を維持し、さらなる成長を実現するためには、いくつかの課題に取り組む必要があると考えられます。
まず、特殊土木工事等事業については、以前は不採算工事の発生や外注依存度の高まりなどの問題が生じていました。この伝統的な主力事業の収益性を安定させることが、全社の業績安定化に重要であると思われます。
また、急成長している環境関連工事事業については、市場拡大に伴う競争激化も予想されます。技術力や施工品質での差別化、コスト競争力の強化などが求められるでしょう。
さらに、建設業界全体の課題である人材確保や育成、デジタル技術の活用なども、中長期的な競争力強化のために取り組むべき重要テーマとなると考えられます。
まとめ：太洋基礎工業の業績好調の理由
太洋基礎工業の業績が好調である主な理由を整理すると、以下のようにまとめることができるでしょう。
- 環境関連工事事業（特に太陽光発電設備築造工事）の急成長が全社業績を牽引していること
- 直近四半期での収益性の大幅改善（売上営業損益率が-7.1％→4.2％に改善）が見られること
- 健全な財務基盤（自己資本比率76.7％）を活かした安定的な事業運営が可能となっていること
- 特殊土木工事等の専門分野における技術力と実績が、競争優位性の源泉となっていること
- 役員報酬制度改革やガバナンス強化など、組織基盤の強化に取り組んでいること
これらの要因が複合的に作用した結果、2025年1月期第4四半期（2024年11月～2025年1月）から業績が急回復し、2026年1月期は経常利益が前期比2.6倍の6億3,500万円に達する見通しとなっていると考えられます。
建設業界を取り巻く環境は厳しさを増していますが、太洋基礎工業は専門性の高い技術力と環境関連分野への事業展開によって、新たな成長ステージへと移行しつつあるようです。今後も、再生可能エネルギー関連の需要拡大や都市インフラの更新需要などを背景に、同社の業績は堅調に推移する可能性があると言えるでしょう。
投資家の視点からは、PBR0.5倍、予想PER8.7倍という割安な株価水準に加えて、増配の方針も示されており、投資妙味のある銘柄として注目される可能性があります。ただし、建設業界特有の季節変動や個別工事の採算性リスクなども考慮する必要があるでしょう。
以上、太洋基礎工業の業績好調の理由について詳しく解説しました。同社の今後の展開に注目していきたいと思います。
太洋基礎工業株式会社の概要
太洋基礎工業株式会社は、愛知県名古屋市中川区に本社を置く建設会社で、特殊土木工事や地盤改良工事を中心に事業を展開しています。1958年に創業し、1967年に株式会社として設立されました。同社は東証スタンダード市場に上場しており、資本金は約4億5,630万円、従業員数は216名（2024年1月現在）です。
事業概要
太洋基礎工業の事業は以下の6つの分野で構成されています。
- 特殊土木工事等事業
地中連続壁工法や地中障害物撤去工法、液状化対策工法など、多様な地盤改良技術を活用し、公共事業を中心に施工を行っています。 - 住宅関連工事事業
住宅基礎補強や構造物修復など、住宅地盤改良や建物矯正を専門としています。 - 環境関連工事事業
太陽光発電設備や風力発電設備の設置、土壌浄化など環境保全に関わる工事を手掛けています。 - 建築事業
新築・リフォームなどの建築関連工事を行い、幅広いニーズに対応しています。 - 機械製造販売事業
建設機械の製造・販売を通じて技術力を強化しています。 - 再生可能エネルギー事業
太陽光発電などの再生可能エネルギー関連ビジネスも展開しています。
業界内でのポジショニングと強み
太洋基礎工業は、高度な技術力と独自の工法開発によって競合他社との差別化を図っています。特に地中連続壁や液状化対策などの特殊土木技術において高い評価を得ています。また、災害復旧工事や環境保全工事への積極的な取り組みが特徴であり、東日本大震災後の沈下修復や耐震補強といった社会的意義の高いプロジェクトにも関与しています。
さらに、無借金経営を続けている点も大きな強みであり、自己資本比率が74.9％と非常に高い水準です（建設業界平均は39.8％）。これにより安定した経営基盤を保持するとともに、社員への利益還元や資格取得支援制度など福利厚生にも力を入れています。
弱みと課題
一方で、太洋基礎工業には以下のような課題が見られます。
- 労働環境の改善余地
残業が多い風潮や昇進によるメリットが少ない点が社員から指摘されています。また、一部では休暇が少ないとの声もあり、人材定着率向上のためには働き方改革が求められます。 - 市場競争
建設業界全体として競争が激化しており、大規模プロジェクトでの受注拡大にはさらなる営業努力が必要です。 - ICT化への対応
業務効率化や働き方改革を進めるためにはICT技術の導入が重要ですが、その進捗状況についてはさらなる改善が期待されます。
今後の展望
太洋基礎工業はSDGs（持続可能な開発目標）への取り組みも積極的に行っており、防災やエネルギー循環など社会的使命を果たす活動を推進しています。また、海外市場への進出も視野に入れ、自社技術の国際展開を進めています。
同社は「生活の土台をつくる」という理念のもと、日本国内外で都市生活基盤の整備に貢献し続けることが期待されています。
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関野 良和